シェアハウスをセカンドハウスとして使うメリットとは？選び方・費用・注意点を解説

平日は職場の近く、週末は自宅で過ごすといった二拠点生活が広がっています。ただ、2つ目の住まいを一般賃貸で借りるとなると、敷金・礼金や家具家電の購入など、初期費用が大きくなりがちです。そこで選択肢の一つとして注目されているのが、家具家電が備わったシェアハウスです。

シェアハウスをセカンドハウスとして活用すれば、通勤時間の短縮や出張時の滞在拠点づくりなど、ライフスタイルに合わせた使い方ができます。一方で、契約期間や費用、共有スペースの利用など、一般的な賃貸とは異なる点にも注意が必要です。

この記事では、シェアハウスをセカンドハウスとして利用するメリットや注意点、物件の選び方、費用の目安について詳しく解説します。よくある質問も紹介しますので、2つ目の住まいを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

シェアハウスをセカンドハウスとして利用するメリット！

近年、セカンドハウスにシェアハウスを選ぶ人が増えているのはなぜなのでしょうか。まずは具体的なメリットを、6つの視点からみていきましょう。

職場の近くに拠点を持つことで通勤時間を短縮できる

郊外に自宅があると、往復の通勤に長い時間を取られます。職場の近くに拠点があれば、出社日の移動は十数分程度に収まるでしょう。満員電車に長く乗る負担が減り、始業前の疲労も軽くなるはずです。終電を気にせず働ける点も、繁忙期には安心材料になります。

リモートワークや出張時の拠点として利用できる

在宅勤務が中心でも、自宅とは別に集中できる場所があると効率が上がります。個室のある物件なら、Web会議や資料作成も落ち着いて進められるでしょう。共用のワークスペースを備えた物件では、働く場所も変えられます。

出張が多い職種なら、滞在先ごとにホテルを手配する手間が省けます。数か月のプロジェクトでも、短めの契約で拠点を確保しやすい仕組みです。宿泊費の精算作業から解放される点も、実務上のメリットといえます。

普段の生活では出会えない人と交流できる

シェアハウスには、年齢や職業の異なるさまざまな入居者が集まります。共用のリビングなどで顔を合わせるうちに自然と会話が生まれ、普段の職場や自宅で過ごしているだけでは出会えない人と交流できるでしょう。

異なる業界で働く人との会話から、仕事や副業、趣味に関する新しい情報やアイデアを得られることもあります。物件によっては入居者同士で交流できるイベントが開催されている場合もあり、平日は職場の近くで一人で過ごすという生活に、ほどよい人とのつながりを取り入れられる点も魅力です。

家具・家電付きで初期費用を抑えやすい

多くのシェアハウスには、ベッドや机、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジなどの家具・家電が備え付けられています。2つ目の住まいのために家具を一からそろえる必要がなく、必要最低限の荷物だけで生活を始められるでしょう。

一般賃貸で同じ環境を整えようとすると、家具・家電の購入だけでもまとまった費用がかかります。さらに、搬入や設置の手配、退去時の処分まで考えると、時間や手間も少なくありません。

物件によっては、調理器具や食器なども共用部に用意されています。仕事用の拠点として短期間だけ利用したい場合でも、身の回りの荷物を持ち込むだけで生活を始めやすい点は、シェアハウスならではのメリットといえるでしょう。

敷金・礼金が不要な物件も多い

一般賃貸では、敷金や礼金、仲介手数料、前家賃などが必要になるケースがあり、初期費用は家賃の4～6か月分ほどになることもあります。一方、シェアハウスには敷金・礼金が不要な物件も多く、セカンドハウスを用意する際の初期費用を抑えやすいでしょう。

ただし、シェアハウスでも保証金や事務手数料、契約料などが必要になる場合があります。退去時に保証金から費用が差し引かれることもあるため、契約時に何がいくら必要なのかを確認しておくことが大切です。特にセカンドハウスとして利用する場合は、毎月の家賃だけでなく、初期費用や退去時の費用まで含めて総額を比較しておきましょう。

必要な期間だけ契約しやすい

一般賃貸では2年契約が一般的で、契約期間の途中で退去すると違約金が発生する場合もあります。一方、シェアハウスには1か月単位で契約できる物件もあり、必要な期間だけ住みやすいのが特徴です。転勤や出張、プロジェクトの終了時期が決まっていない場合でも、予定に合わせて住む期間を調整しやすいでしょう。

まずは数か月だけ利用し、生活スタイルに合っていれば契約を延長するという使い方もできます。セカンドハウスとして「必要なときだけ住みたい」という場合にも、シェアハウスは選択肢になりやすいでしょう。

シェアハウスをセカンドハウスにするデメリット・注意点は？

メリットが多い一方で、シェアハウスならではのルールや共同生活の制約もあるため、一般賃貸と同じ感覚で契約すると、思っていたような使い方ができない可能性があります。

シェアハウスをセカンドハウスとして利用するなら、費用だけでなく、利用期間や生活ルール、共用設備の使い方なども事前に確認しておきましょう。シェアハウスのメリット・デメリットについては、以下の記事でも詳しく紹介しています。

◼︎シェアハウスのメリット・デメリットとは？友達と住みたい方向け！

利用頻度が低くても家賃や共益費がかかる

家賃は泊まった日数ではなく、契約期間に対して発生します。週末だけの利用でも、毎月同じ金額を支払う形が一般的です。自宅の住居費と二重にかかるため、家計への影響は小さくありません。

月に何日使うのか、一泊あたりの実質単価も計算しておきましょう。利用が月に数日なら、ホテルやマンスリー物件が安く済む場合もあります。頻度と料金のバランスを見比べてから決めると、失敗しにくくなります。

共用スペースを自由に使えない場合がある

キッチンや浴室、洗濯機はほかの入居者と共同で使う設備です。朝の身支度や帰宅後は利用が集中し、順番待ちが起きる場合もあります。数日しか滞在しないなら、限られた時間で洗濯や自炊を終えたい場面も出てくるでしょう。

設備の数と入居人数の比率を見れば、混雑の程度を予想できます。洗濯機が予約制の物件や、シャワーの時間に制限を設けた物件も見られます。生活リズムに無理なく合うか不安な場合は、内覧時に運営会社へ質問することをおすすめします。

入居者同士の生活音や人間関係が気になる場合がある

共同生活では、廊下を歩く音や話し声が気になる場面もあります。生活時間帯の違う入居者と同居すると、休息の質が下がってしまいます。価値観の差から、掃除の分担やゴミ出しで摩擦が生まれるケースもあるでしょう。

多くの物件にはハウスルールがありますので、内容を事前に読んでおきましょう。来客や宿泊、飲酒、喫煙の扱いは物件ごとに大きく異なります。

短期契約に対応していない物件もある

すべての物件が、短期利用を歓迎しているわけではありません。入れ替わりを抑えるため、最低契約期間を半年や1年に設定する物件もあります。最低期間より前に退去すると、家賃一か月分程度の違約金を求められてしまいます。

退去予告の期限もポイントで、一か月前の申告を求める物件が多く見られます。予告が遅れると翌月分の家賃が発生しますので、早めの連絡が必須となります。

住民票の登録に制限がある物件もある

住民票は、生活の拠点がどこにあるかで登録先を判断します。自宅を生活の拠点とするなら、セカンドハウス側へ移す必要はありません。ただし契約形態や管理上の理由から、登録を認めていない物件も存在します。

転入届を出す前提で契約するなら、可否を運営会社へ確認しておきましょう。会社の住宅手当や単身赴任手当で、住民票の写しを求められる場合もあります。勤務先の規定と物件のルールを照らし合わせてから申し込むと安心です。

セカンドハウス向けのシェアハウスの選び方！

セカンドハウスとして選ぶ場合、意識すべき条件が変わります。滞在日数が限られるから妥協しないほうがよい点も存在します。以下の記事でもシェアハウス選びのポイントを紹介しているので、併せてご確認ください。

◼︎シェアハウスを選ぶポイントとは？チェックリストも紹介！

職場やよく利用する場所へのアクセスがよい

移動時間の短縮が目的なら、立地は最優先の条件になります。職場までの所要時間を、乗り換え回数まで含めて調べておきましょう。複数路線を使える駅の近くなら、遅延時も代替ルートを選べます。

自宅へ戻るための新幹線駅や空港へのアクセスも確認しておくと便利です。徒歩分数だけでなく、夜道の明るさや人通りも実際に歩いて確かめることをおすすめします。コンビニやスーパーが近いかどうかも、短い滞在の快適さを左右します。

個室の防音性や生活音を確認する

休息と仕事を両立させるなら、個室の静けさは大きな判断材料です。壁の厚みや扉の構造、上下階の音の伝わり方を内覧時に体感しておきましょう。仕切りが薄い物件では、隣室の話し声が聞こえる場合もあります。

幹線道路や線路に面した部屋は、外部の騒音も気になるところです。窓のサッシの仕様や、共用部から個室までの距離も見ておくと判断しやすくなります。

Wi-Fiや家具・家電などの設備が充実している

リモートワークの拠点にするなら、通信環境の安定性は欠かせません。回線は全員で共有しますので、実際の速度や混雑する時間帯を尋ねておきましょう。個室にデスクとチェアがあるか、コンセントの数が足りるかも確認したい点です。

寝具や冷蔵庫、洗濯機、電子レンジがそろえば、最小限の荷物で入居できます。調理器具や食器が共用部にあれば、自炊で食費を抑えられるでしょう。掃除機やアイロンなど、たまに使う道具の有無も暮らしやすさに影響します。

入居者の年齢層やシェアハウスの雰囲気が自分に合う

シェアハウスは物件ごとに雰囲気が大きく異なります。交流重視のタイプもあれば静かに暮らすタイプもあり、希望との相性が大切です。社会人中心の物件なら生活リズムが近く、平日の夜も落ち着いて過ごせます。

学生や外国籍の入居者が多い物件では、賑やかさも増すでしょう。男女混合か女性限定かによっても、共用部の使い方は変わります。入居者数や平均的な在籍期間を聞けば、コミュニティの雰囲気も見えてくるでしょう。

個室の鍵や防犯設備が整っている

不在の時間が長いセカンドハウスでは、防犯面の確認が大切になります。個室に鍵が付いているか、種類はシリンダーかカードキーかを見ておきましょう。玄関のオートロックや防犯カメラ、インターホンの有無も判断材料です。

共用部に荷物を置けない物件なら、個室内の収納量もチェックポイントです。鍵の管理方法や交換のルールについても、説明を受けておくと安心でしょう。

最低契約期間や解約条件を確認する

短期利用を想定するなら、契約条件を事前にしっかり確認しておくことが大切です。最低契約期間が何か月に設定されているのか、期間を延長・更新する場合にどのような手続きが必要なのかを確認しておきましょう。

退去の申告期限は1か月前としている物件が一般的ですが、2か月前までの申し出を求められる場合もあります。申告方法も、書面での提出や専用フォームからの手続きなど物件によって異なります。

また、最低契約期間を満たさずに退去した場合の違約金についても確認が必要です。金額だけでなく、どのような場合に発生するのかまでも把握しておきましょう。

家賃に含まれる費用を確認する

募集情報では、家賃と共益費を分けて表示するケースが多く見られます。何が家賃に含まれ、何が別途請求になるのかは必ず確認しましょう。対象になるのは共益費、水道光熱費、Wi-Fi利用料、消耗品費、共用部の清掃費です。

水道光熱費が定額の物件なら、季節による変動を気にせず使えます。実費請求なら、頭割りか個別計測かも聞いておくとよいでしょう。

セカンドハウスとしての利用が認められているか確認する

物件によっては、常時居住することを入居条件とする場合があります。週末だけという使い方が契約上認められるのかどうか、申込前に相談することが必須です。長期の不在が続くと、防犯や設備管理の面で、運営側も状況を把握したいと考えるためです。

もし勤務先の制度を使うなら、法人契約や社宅利用の可否も大事な確認事項です。会社が費用を負担する場合、請求書の宛名や支払い方法も調整しましょう。

内覧して共用部や周辺環境を確認する

写真だけでは分からない部分も多いため、契約前にはできるだけ内覧をしておきましょう。キッチンや浴室、洗面台などの清潔さを確認すると、日頃の管理が行き届いているかどうかも見えてきます。個室についても、広さや収納量だけでなく、仕事用の荷物や着替えなどを無理なく置けるスペースがあるか確認しておくことが大切です。

冷蔵庫やキッチンの収納スペースがどの程度割り当てられているかも、自炊する方はチェックしておきたいポイントです。セカンドハウスとして利用する場合は、仕事道具や衣類などを置いておける場所があるかも確認しておくと、荷物を毎回持ち運ぶ手間を減らせるでしょう。

また、最寄り駅から物件まで実際に歩き、街灯の多さや人通り、坂道の有無なども確認しておくと安心です。可能であれば平日の夜など、実際に利用する時間帯に近い条件で周辺を見ておくと、入居後の生活をより具体的にイメージできます。

シェアハウスをセカンドハウスとして利用する費用は？

二拠点生活の可否を左右するのは、費用の総額です。シェアハウスは初期費用を抑えやすい半面、契約中は固定費が発生し続けます。

ここでは入居時、毎月、退去時に分けて、一般賃貸との違いを確認しましょう。大まかな違いは、以下のとおりです。

入居時に必要な初期費用

初期費用は、保証金と事務手数料、初月分の家賃と共益費が中心です。敷金や礼金、仲介手数料が不要な物件も多く見られます。総額は家賃の1か月分から2か月分程度に収まる場合もあるでしょう。

保証金は退去時の清掃費などに充当され、残額が返金される仕組みです。返金の条件は運営会社ごとに違いますので、契約書の記載を読んでおきましょう。火災保険への加入や鍵の発行手数料が別途必要な物件もありますので、見積書で内訳を確かめてください。

毎月かかる家賃・共益費

家賃はエリアと個室の広さで変わり、都心の駅近物件では高くなります。共益費には共用部の光熱費や清掃費、消耗品費が含まれるのが通例です。注意したいのは、滞在しない日があっても支払額は変わらない点です。

利用予定日数から、一泊あたりの単価も試算しておきましょう。自宅の住居費と合わせて、手取り収入の3割程度に収まるかが一つの目安です。負担が重いと感じた場合は、ドミトリータイプや郊外へ条件を広げる方法もあります。

水道光熱費やインターネット料金

水道光熱費は、共益費に含まれる形式と別途請求の形式に分かれます。含まれる物件なら電気やガスの個別契約が不要で、開通の手続きも要りません。別途請求の場合は、頭割りの定額方式か使用量に応じた実費方式が中心です。

定額方式は月ごとの変動が小さく、家計の見通しを立てやすいでしょう。インターネットは共用Wi-Fiが大半で、料金は家賃や共益費に含まれることがほとんどです。

更新料・清掃費・退去費用

一般賃貸では、2年ごとに家賃1か月分程度の更新料が必要になります。シェアハウスでは更新料がない物件や、少額の事務手数料のみの物件もあります。退去時には、個室の清掃費が定額で請求される仕組みが一般的です。

保証金を預けていれば、そこから差し引かれた残額が返金されます。設備の破損による原状回復費や、鍵の紛失時の交換費用は入居者の負担でしょう。退去日の何日前までに申告するのか、荷物の搬出期限の確認も大事です。

シェアハウスのセカンドハウス利用に関するFAQ

検討を始めると、契約や生活の細かい部分で疑問が出てきます。質問の多い項目を知っておけば、問い合わせもスムーズに進むでしょう。ここでは、シェアハウスのセカンドハウス利用に関する質問に回答します。

週末だけでも利用できる？

週末や特定の曜日だけ滞在する使い方に対応した物件は複数あります。二拠点生活の利用者を明確に受け入れている運営会社もあるでしょう。注意したいのは、利用日数にかかわらず月額の費用が発生する点です。

月に4日しか泊まらない場合でも、家賃と共益費は満額で請求されます。単価が高くなりすぎるなら、マンスリーマンションとも比較してみてください。荷物を置ける安心感や手続きの手軽さを重視するなら、シェアハウスにメリットがあります。

住民票を移す必要はある？

住民票は、生活の本拠がどこにあるかを基準に登録する仕組みです。自宅で家族と暮らし、平日だけ滞在するなら移さない選択もできます。反対に生活の中心が移った場合は、転入の届出を検討する必要があるでしょう。

判断に迷うときは、居住予定地の市区町村窓口へ相談すると確実です。物件側の事情で登録を認めていないケースもありますので、事前確認は欠かせません。手当や行政手続きで住所の証明が必要な方は、とくに早めに確かめておきましょう。

荷物を置いたままにできる？

契約期間中は個室を専有できますので、荷物を置いたまま自宅へ戻れます。滞在のたびに荷造りをする必要がなく、身軽に移動できるでしょう。ただし、共用部に私物を置く行為はルールで禁じられている場合が大半です。

冷蔵庫や靴箱も、割り当てられたスペースの範囲内で使うのが原則になります。長期間不在にする際の連絡義務や、残置物の扱いは物件ごとに異なります。数週間まとめて留守にするなら、あらかじめ運営会社へ伝えておきましょう。

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